【2021年版】ずーっと無料！永久無料で使い続けられる勤怠管理システム比較

勤怠管理システムは数多くありますが、その中でも「ずっと無料で使い続けられるもの」をまとめました。

「登録スタッフ数○○名までならすべての機能が永久無料」や、「機能制限はあるが利用人数は無制限」など、様々なパターンがあるので、自社に合った製品選びの参考にしてください。

登録可能スタッフ数別の勤怠管理システム一覧

登録スタッフ数無制限で永久無料

IEYASU

無料クラウド勤怠管理システムを語る上で、IEYASUを欠かすことはできません。

2016年のサービスリリース以来、利用企業数は13,000社にも登るとのことで、ただならぬ存在感と信頼度を兼ね備えています。

IEYASUの大きな特徴は、多機能な上になんと利用人数に制限がないというところです。

無料プランでは、機能制限やデータ保存期間（1年）があったり、バナー広告が表示されたりと制約はあるものの、利用人数無制限とは驚きです。

打刻方法は、専用アプリへのICカード打刻、ブラウザ打刻、LINE打刻（2020年3月リリース）などに対応しています。

Mintry

「時間を録る。でも、時間はとらない。」いいコピーですねー。

Mintry（ミントリー）は、2020年にリリースされた勤怠管理システムです。

無料プランでは、二次元コード打刻が利用でき、登録可能スタッフ数はなんと無制限とのことです。（ただし、データ保存期間は60日間）

無料プランのことを「フリープラン」や「ライトプラン」ではなく、「スタンダードプラン」と名付けたところがとても粋ですね。

SlimTime

SlimTime（スリムタイム）は、2020年にリリースされた勤怠管理システムです。

登録スタッフ数無制限ですべての機能が無料で利用できます。（広告掲載有り）

MosP勤怠管理

MosP（モスプ）勤怠管理は、OSS（オープンソースソフトウェア）形式の勤怠管理ソフトウェアです。

使用者自身がサーバーにインストールを行う必要があるため、導入ハードルが高いと言えますが、その分、利用制限もなく、自由にカスタマイズできる利点もあるため、導入環境が整っている企業では重宝されることでしょう。

オツトメ！

オツトメ！は、とてもシンプルなWeb勤怠管理システムです。

「打刻とCSV出力さえできれば十分」という場合は、おすすめです。

日本勤怠

日本勤怠は、無料のWeb勤怠管理システムです。

ただし、SSL非対応のため、使用には注意が必要です。（SSLについては後述します）

登録スタッフ数100名まで永久無料

UBIXS f

UBIXS f（ユビキス f）は、PC用ソフトウェアです。

UBIXS fをインストールしたPCにICカードリーダー（PaSoRi）を接続することでICカード打刻ができるようになります。

登録スタッフ数100名までなら無料で使用できます。

登録スタッフ数50名まで永久無料

Pochikin

Pochikin（ポチ勤）は、2016年にリリースされた勤怠管理システムです。

打刻方法はブラウザ打刻のみで、とてもシンプルなインタフェースです。

有料プランはなく、登録スタッフ数は最大50名までと限定されますが、基本的な勤怠管理機能だけが必要な場合はおすすめです。

登録スタッフ数30名まで永久無料

KINPIRA CLOUD

「勤怠管理をピッとラクに。」の略でキンピラ。はい、ダジャレです。

KINPIRA CLOUDは、2020年からサービスが始まった新しい勤怠管理システムです。

打刻方法は、専用アプリKINPIRA CLOUD ICカード打刻を用いたICカード打刻と、KINPIRA CLOUD モバイル打刻（iOS版／Android版）によるモバイル打刻、PCやスマホからのブラウザ打刻です。

基本的な打刻や勤怠管理機能を備えていることは言うまでもありませんが、他の一般的な勤怠管理システムとの差別化を図っているところは、従業員の顔写真付きの人材情報がユーザー間で閲覧できるという点です。（もちろん、ユーザーの権限によって閲覧できる情報の範囲が異なります）

勤怠管理だけでなく、登録スタッフ間で簡単にスタッフ検索ができるツールをお求めの場合はぜひおすすめです。

登録スタッフ数30名までならすべての機能が永久無料です。（30名を超える場合は、1スタッフあたり月額100円）

スマレジ・タイムカード

スマレジ・タイムカードは、2014年にサービスが始まった勤怠管理システムです。

「笑顔認証」という専用打刻アプリによる独自な打刻方法が特徴で、登録店舗数はなんと84,000店を突破しているとのことです。

打刻方法は、アプリ打刻、ブラウザ打刻です。

登録スタッフ数30名までなら勤怠管理機能が無料で使えます。（30名を超える場合は、1スタッフあたり月額100円）

登録スタッフ数10名まで永久無料

ジョブカン勤怠管理

テレビCMでもおなじみのジョブカン勤怠管理は、おそらく今日本で最も有名な勤怠管理システムではないでしょうか。

2010年からサービスが始まり、言わずと知れたジョブカン勤怠管理にも無料プランが存在し、一部機能の利用制限やデータ保持期間（30日）が設けられるなどの制約はあるものの、登録スタッフ数10名までなら無料で使用することができます。

OFFICE CLOCK

OFFICE CLOCKは、2018年にリリースされた勤怠管理システムです。

ブラウザ打刻とLINE打刻に対応しています。

登録スタッフ10名までならすべての機能が無料で使用できます。

フリーウェイタイムレコーダー

フリーウェイタイムレコーダーは、2014年にリリースされた勤怠管理システムです。

ICカードリーダ「PaSoRi」へのICカード打刻とブラウザ打刻に対応しています。

登録スタッフ数10名まで無料。月額1,980円で登録スタッフ数無制限になります。

e勤怠

e勤怠は、2013年にリリースされた勤怠管理システムです。

打刻方法は、ブラウザ打刻のみです。

試用期間中はデータの保存期間は約1ヶ月。10名までのスタッフ登録が可能ですが、「サービス開始日から有料オプションに切り替えるまで」が試用期間とのことなので、実質無料で使い続けられます。

ただし、SSL非対応のため、使用には注意が必要です。（SSLについては後述します）

登録スタッフ数5名まで永久無料

KOKODAS USB タイムレコーダー

KOKODAS USB タイムレコーダーは、2013年にリリースされた勤怠管理システムです。

AndroidタブレットとICカードリーダーをUSBで接続させ、ICカードで簡単に打刻ができる仕組みです。

登録スタッフ数5名までなら無料で使用できます。

Zoho People

Zoho Peopleは、2008年にリリースされた勤怠管理システムです。

打刻方法は、ブラウザ打刻のみです。

グルーバルIT企業Zoho Corporation社が運営母体のため、Zoho Peopleにおいても多言語サポートが特徴です。

一部機能制限はありますが、登録スタッフ数5名までなら無料で使用可能です。

登録スタッフ数3名まで永久無料

タブレット タイムレコーダー

Table Time Recorder（タブレット タイムレコーダー）は、2015年にリリースされたiPad専用の勤怠管理アプリです。

データはiPad本体に保存されるため、利用料金は月額ではなく、10人分のライセンス費用が11,000円です。

ビデオメッセージが送れるなど、独自の機能が豊富です。

登録スタッフ数3名までならすべての機能を無料で使用できます。

登録スタッフ数2名まで永久無料

Hachikin

Hachikin（ハチキン）は、2013人にリリースされた勤怠管理システムです。

勤怠管理だけでなく、経費精算やワークフロー、見積書・注文書・請求書の作成・管理まで多機能を取り揃えていることが特徴です。

登録スタッフ数2名までなら一部機能を除いて無料で使用できます。

無料の勤怠管理システムを選ぶ際の注意点と３つのチェックポイント 〜勤怠設定編

どのシステムも基本的な打刻や集計機能は充実していますが、意外と以下のような機能が不十分な場合がありますので、ぜひチェックしましょう。

勤怠締め日の設定はできるか？

無料の勤怠管理システムの中には、勤怠締め日が月末のみで、自由に締め日を設定できないものがあります。

月末締めの場合は気にしなくて良いポイントですが、締め日が月末以外（毎月10日締めや20日締めなど）だったり、今は月末締めでも今後締め日の変更があり得る場合は、締め日の設定ができないシステムは避けるべきです。

一週間の起算日の設定はできるか？

一週間の法定労働時間は通常40時間（特例措置対象事業場は44時間）ですが、「どこからどこまでを一週間とするか」を決めるときに必要になりのが「一週間の起算日」です。

一週間の起算日は通常日曜日ですが、就業規則に定めがある場合はその曜日が起算日になります。

勤怠の締め日が月末の場合でも、一週間の法定労働時間の計算は起算日から始まるため、直近の起算日が前月になることもあります。

起算日の設定ができなかったり、月を跨いだ起算日の計算ができないシステムでは正確な残業時間と残業代の計算ができないので、勤怠管理システム導入時に必ずチェックしなければならないポイントです。

振休の設定はできるか？

振休とは、本来の休日を勤務日にし、その代わり他の勤務日を休日にする制度です。

そうすることで、休日に仕事をしても休日労働にならず、休日労働の割増賃金を支払う必要がなくなります。

振休の設定ができない勤怠管理システムでは、振休の代わりに代休を取得する場合がありますが、そうすると休日出社はその名の通り休日労働となり、休日労働の割増賃金を支払わなければならなくなるので、重要なチェックポイントです。

無料の勤怠管理システムを選ぶ際の注意点と３つのチェックポイント 〜セキュリティ対策編

大切な従業員の個人情報を悪意のある第三者に盗み取られないために、勤怠管理システムにおけるセキュリティ対策はとても大事です。

勤怠管理システムのセキュリティ対策については、勤怠管理システムのセキュリティ問題。実施すべき対策とは？も併せてご一読ください。

SSLに対応しているか？

SSLとはSecure Sockets Layerの略で、データの通信を暗号化し、盗聴や改ざんを防ぐ仕組みです。

SSLに対応していないサイトで個人情報などを入力すると、その情報が第三者に盗み見られたり（盗聴）、書き換えられる（改ざん）リスクがあります。

サイトがSSLに対応しているかを確認する方法は簡単で、サイトのURLが「https://〜」になっているかを確認するだけです。

逆に、「http://〜」になっているサイトはSSL非対応なので、利用すべきではありません。

無料のクラウド勤怠管理システムでも、現在はほとんどのサービスがSSLに対応していますが、稀にSSL非対応のサービスも存在するので、注意が必要です。

XSSとCSRF対策が取られているか？

XSS（クロスサイトスクリプティング）やCSRF（クロスサイトリクエストフォージェリ）の対策が十分に取られていないサイトでは、ユーザーの情報が第三者に盗み取られるリスクがあります。

このような被害を防ぐためには、データのエスケープ処理を行ったり（XSS対策）、アクセストークンを用いる（CSRF対策）といった対策を取る必要があります。

ただし、特定のサイトやサービスがこのようなXSS/CSRF対策をしっかり取っているかを一般ユーザーがわかることは難しいので、サービス側で「XSS/CSRF対策を取っている」と訴求しているサービスを選ぶのが懸命と言えます。

無料勤怠管理システムKINPIRA CLOUDでは、XSS/CSRF対策が取られています。

２段階認証が設定できるか？

2019年の7pay事件で一躍有名になった「２段階認証」ですが、最近では２段階認証を義務化するサービスもあるほどとても有効なセキュリティ対策の一つと言えます。

ただ、無料の勤怠管理システムでは２段階認証に対応したサービスは未だ少ないのが現状です。

無料勤怠管理システムKINPIRA CLOUDでは、２段階認証を設定することができます。

無料のクラウド勤怠管理システム導入を成功に導く３つのポイント

働き方改革にテレワークの急増などで勤怠管理システムへの関心が高まり、実に様々な勤怠管理システムがリリースされつつある昨今です。

かつては、無料サービスというと、何かと機能が乏しかったりすることもありましたが、現在は競争が激しくなったこともあり、どのサービスも一定以上の水準を保っています。

勤怠管理システムの基本機能といえば、「打刻」と「集計」ですが、基本機能の他にいかに付加機能を取り揃えているかをシステム選びのポイントとしてチェックすれば良いでしょう。

自社の勤務形態に対応できるか？

ここでいう勤務形態とは、固定時間制、フレックスタイム制、裁量労働制などの働き方のことです。

無料勤怠管理システムの中には、固定時間制以外の勤務形態に非対応だったり、有料プランへの切り替えが必要だったりする場合があります。

または、勤務形態を１種類しか設定できないものもあります。

一つの組織の中でも部署や従業員によって勤務形態が異なる場合がありますので、導入を検討している勤怠管理システムがそういった様々な働き方に対応できるかの確認が必要です。（参考：KINPIRA CLOUDの勤務形態管理機能について）

給与計算ができるか？

勤怠管理を行う最大の理由は、勤務実績に基づいて残業代などを含む給与計算を行うためです。

無料の勤怠管理システムには給与計算ができないものも多々あるため、せっかく勤務実績を集計したのに他の給与計算ソフトと連携しなければ給与計算ができないというのもよくあることです。

給与計算において最も面倒な作業は残業代の計算です。

逆に言うと、勤怠管理システム側で残業代の計算ができれば、給与計算ソフトを使うことなく、簡単なエクセルだけでも給与計算は楽にできます。（参考：KINPIRA CLOUDの給与計算機能について）

勤怠管理と給与計算は切っても切れない関係。勤怠管理システムの中で給与計算ができるのがベストといえます。

その他の機能は充実しているか？

勤怠管理システムの基本は「打刻」と「集計」と述べましたが、それだけでは物足りないことも多々あります。

例えば、残業を禁止している事業所や、早出残業のみを禁止している事業所などでは、従業員が始業/終業時刻ビッタリに打刻をしなければならない場合もありますが、「打刻まるめ機能」で出退勤打刻を始業/終業時刻にまるめることができればそのようなストレスを抱えずに済みます。（参考：勤怠管理システムの打刻まるめ機能について考える。KINPIRA CLOUDの打刻まるめ機能とは？）

または、過度な残業を未然に防ぐことができる「残業時間アラート」などが重宝される事業所もあることでしょう。（参考：勤怠管理システムのアラート機能を活用しよう。）

データ保持期間のチェックは大事

労働基準法上、出勤簿などの勤怠記録は「雇入、解雇、災害補償、賃金その他労働関係に関する重要な書類」として3年間保管しなければなりません。

クラウド型勤怠管理システムの場合、無料プランではデータ保持期間が1年以下のものも存在するので、定期的に勤怠データ（従業員ごとの毎月の出勤簿など）をPDFにダウンロードして保管するなどの対応が必要です。

まとめ

勤怠管理システム導入を検討の際、無料にこだわるのであれば、

このようなポイントを抑えて製品選びの検討をすれば良いでしょう。